心臓の疾患・後遺障害についての解説

心臓疾患（心筋梗塞、狭心症、心停止、大動脈解離など）

業務上の負荷が原因で、心筋梗塞、狭心症、心停止、大動脈解離などの心臓疾患が発症してしまうことがあります。

典型的には過度の長時間労働など、過重な業務負荷による身体的、精神的ストレスが非常に大きかったために、血管病変などが著しく進行・増悪して、その結果、心臓疾患が発症することがあります。

また、例えば、次のような業務上の異常な出来事の結果、心臓疾患が発症することもあります。

精神的負荷

生命の危険を感じさせるような事故や対人トラブルを体験した場合など、極度の緊張、興奮、恐怖、驚がく等の強度の精神的負荷を引き起こす事態

身体的負荷

著しい身体的負荷を伴う消火作業、人力での除雪作業、身体訓練、走行等を行った場合など、急激で著しい身体的負荷を強いられる事態

作業環境の変化

著しく暑熱な作業環境下で水分補給が阻害される状態や著しく寒冷な作業環境下での作業、温度差のある場所への頻回な出入りを行った場合など、急激で著しい作業環境の変化

※このように業務上の負荷が原因で、心筋梗塞、狭心症、心停止、大動脈解離などの心臓疾患が発症した場合の解説はこちらをご参照ください。
【脳・心臓疾患になった方やご家族へ】労災申請と損害賠償について | 札幌の弁護士による労働災害相談（河口法律事務所）

※また、いわゆる過労死（長時間労働による脳・心臓疾患死）についての解説はこちらをご参照ください。
過労死による労災の認定基準は？　労災に精通した弁護士が解説 | 札幌の弁護士による労働災害相談（河口法律事務所）

 

心臓疾患の内容や程度にもよりますが、死亡に繋がってしまうことも多く、幸い一命を取り留めた場合でも、脳への血液（酸素）供給が途絶えた結果として脳がダメージを受けます。

その結果、遷延性意識障害や高次脳機能障害を来すこともあります。

損傷ダメージが比較的軽いと、身体に麻痺を残すに留まることもあります。

いずれにしても、大変重い結果（死亡、重度後遺障害）が起こり得る病態であり、このような結果となった労災事故に遭った場合には、労災保険からの適切な補償を受けるのはもちろん、勤務先に責任がある場合には、勤務先からの適切な賠償を受けることが重要です。

 

遷延性意識障害

いわゆる植物状態といわれる状態で、意識があることを確認できない状態が継続し、目を開けることはできるものの意思疎通はできない身体症状です。

外傷等により頭部に強い圧力が加わったため、大脳が全面的、又は広範囲が損傷することによって発症します。 具体的には、脳出血やくも膜下出血が生じたり、びまん性軸索（じくさく）損傷が生じることによって、遷延性意識障害に至ります。

また、心筋梗塞や心停止などの心臓疾患による酸素供給の途絶が原因となることがあります。

 

高次脳機能障害

高次脳機能障害とは、脳梗塞やくも膜下出血といった脳血管障害や、事故外傷などによる脳外傷、心肺停止による低酸素脳症などで脳がダメージを受けたことにより、大脳が司る注意力・記憶力・言語・感情のコントロール等がうまく働かなくなる認知機能の障害です。

事故以前にはできていたことが上手くできなくなり、日常生活や社会生活に支障をきたしますが、外見からは障害が分かりづらいため、「見えない障害」と言われることもあります。ご本人も周囲の方も症状に気付きにくいため、周囲から理解されづらく、ご本人やご家族は辛い思いを抱えやすいのも特徴です。

 

心臓疾患による脳損傷の障害等級

脳損傷による身体性機能障害

第１級の３	身体性機能障害のため、生命維持に必要な身のまわり処理の動作について、常に他人の介護を要するもの
第２級の２の２	身体性機能障害のため、生命維持に必要な身のまわり処理の動作について、随時介護を要するもの
第３級の３	生命維持に必要な身のまわり処理の動作は可能であるが、身体性機能障害のため、労務に服することができないもの
第５級の１の２	身体性機能障害のため、きわめて軽易な労務のほか服することができないもの
第７級の３	身体性機能障害のため、軽易な労務以外には服することができないもの
第９級の７の２	通常の労務に服することはできるが、身体性機能障害のため、社会通念上、その就労可能な職種の範囲が相当な程度に制限されるもの
第１２級の１２	通常の労務に服することはできるが、身体性機能障害のため、多少の障害を残すもの

 

高次脳機能障害による障害

意思疎通能力、問題解決能力、作業負荷に対する持続力・持久力、社会行動能力の４つの能力の各々の喪失の程度に着目して評価を行うこととされています。

第１級の３	高次脳機能障害のため、生命維持に必要な身のまわり処理の動作について、常に他人の介護を要するもの
第２級の２の２	高次脳機能障害のため、生命維持に必要な身のまわり処理の動作について、随時介護を要するもの
第３級の３	生命維持に必要な身のまわり処理の動作は可能であるが、高次脳機能障害のため、労務に服することができないもの
第５級の１の２	高次脳機能障害のため、きわめて軽易な労務のほか服することができないもの
第７級の３	高次脳機能障害のため、軽易な労務以外には服することができないもの
第９級の７の２	通常の労務に服することはできるが、高次脳機能障害のため、社会通念上、その就労可能な職種の範囲が相当な程度に制限されるもの
第１２級の１２	通常の労務に服することはできるが、高次脳機能障害のため、多少の障害を残すもの
第１４級の９	通常の労務に服することはできるが、高次脳機能障害のため、軽微な障害を残すもの

 

 

適正な障害等級認定を受けることは非常に重要です

河口法律事務所では、労災被害に遭われた方のサポートに注力してきており、これまでにも数多くの方からご依頼を受け、会社への損害賠償請求のみならず、労基署への障害申請のサポートを行ってきました。

詳しくは次のページをご覧ください。
労災保険の障害申請サポート　～適正な障害等級認定のために～

 

早めの相談・依頼で安心を

ここまで頭部（脳）の怪我・後遺障害について、なるべく平易にご説明して参りましたが、やはり労災認定が実際にどのようになるのか、勤務先会社へはどのように請求すればよいのか等、法律の専門家ではないご本人、ご家族には難しい面も多々あると思います。

自分の主張は法律的に正しいのか、証拠資料の裏付は十分なのか、損害賠償の基準（相場）は合っているのか、他に請求できるものがあるのかないのか、裁判例などの実務上の取り扱いに沿っているのか否か・・・と不安点をあげればキリがないと思います。

そこで、経験豊富な弁護士に相談・依頼して、労災認定のサポートをしてもらうという選択肢があります。

また、勤務先会社に対する損害賠償請求についても、弁護士に依頼して、その可否の検討、賠償請求手続を行ってもらうという選択肢があります。

弁護士は損害賠償請求が可能と判断した場合、通常、いきなり裁判を起こすのではなく、会社に通知書等の書面で損害賠償の請求をして示談交渉を行います。残念ながら話し合いで解決できない場合（示談解決できない場合）には、その先のステップとして裁判解決を目指すことになります。
そのため、裁判まで行かずに示談交渉で最終解決に至る割合はかなり高いのです。

弁護士は、労災の賠償についても熟知しており、複雑・煩雑なやりとり、具体的な証拠の収集、事実認定を経た上での法的主張は日常的に行う業務としてよくなれていますから、ご依頼いただくことでこれらを一挙に担い、有利に、迅速に進めることができます。

労災事故に遭われて、お悩みの方はぜひ一度、ご相談なさってみてください。
ご相談は、電話でもメールでもＬＩＮＥでも可能で、いずれも無料です。ご相談はこちらです。